さらなる飛躍を目指す中期経営計画
「増強21-25」
非繊維が8割、富士紡の現在
有機材料技術にフォーカスし、成長した富士紡の現在
富士紡ホールディングスは社名の通り紡績業を祖業として1896年に創業しましたが、現在、売上の8割超は非繊維事業で構成されています。有機材料技術で未来を拓くという言葉の通り、有機材料の加工を行うことで、お客様及び社会に役立つ製品を製造しています。中でも研磨材は半導体製造に欠かせない超精密研磨プロセスに必要なプロダクトとしてグローバルトップのポジションを獲得しています。
創業以来続く、事業開発の歴史
フジボウの歴史は、事業開発の歴史そのものです。1896年に富士紡績として創業したフジボウも、時代と社会の変化に応じてその事業を発展させてきました。創業当時は、社名の通り紡績業として、糸の生産から事業を開始しましたが、時代の発展とともに糸から生地、生地から最終製品へと、繊維ビジネスを発展させてきました。現在は、非繊維事業の売上が8割超と日本の産業の発展に寄り添うかたちで新規事業開発を行い、今日の事業を形成しています。
成長する主力4事業
研磨材事業：グローバルリーダー
研磨材事業は、スマートフォンやタブレット端末、液晶テレビに不可欠な液晶ガラス、記憶装置用ハードディスク、半導体の基板となるシリコンウエハー、半導体デバイスなど、多くの精密研磨材分野で高いシェアを有するフジボウグループの中核事業です。長年の経験で培った分析・研磨評価技術を有し、圧倒的な生産能力と営業・開発・製造・品証の各部門が一体となって製品、サービスを提供する組織体制のもと、世界中の顧客に対して最高品質の製品を提供しています。
化学工業品事業：大手化学メーカーからの厚い信頼
レーヨンの原料生産からスタートした化学工業品事業も、現在はファインケミカル中間体の受託製造企業として、400種類以上の化合物に対応。そのレパートリーの豊富さから大手化学メーカーからの高い信頼を獲得。その裏には経験と技術力、そして受託生産による対応力と高い品質があります。
また、小ロットの生産は、製品開発段階での少量～中規模での受注を可能にし、他の大企業との差別化に成功しています。
化成品事業：メディカル領域で付加価値発揮
化成品事業は、異種素材を組み合わせる2色成形や、成形から塗装までの一貫受注によって、高付加価値製品を提供。高級デジタル一眼レフ向けのパーツなどを提供していますが、近年はメディカル向けにも事業を展開。クリーンルームを設置し、成形から組み立てまで一貫での生産を実現。顧客企業から高い信頼を獲得しています。
生活衣料事業：独自のテキスタイルビジネス
祖業である紡績で培った技術や品質のこだわりを受け継ぎ、繊維ビジネスにおける川上（糸）→川中（生地）→川下（アパレル）まで事業を展開しています。ステンレス繊維や蓄光糸など、数々の合成繊維・機能性繊維の開発を中心に、高付加価値・独自性を追求した素材開発を行うとともに、顧客のアイデア・要望を実現する染色加工技術を提供しています。消費者向けには、B.V.D.が堅調なビジネスを展開し、近年は女性向けにも進出しています。
中期経営計画「増強21-25」
顧客に選ばれるニッチナンバーワン
現在進行中の中期経営計画「増強21-25」はグローバルトップである研磨材事業を核に、複数の事業の事業成長、そして新規事業開発を行い次世代のニッチトップ事業を目指すという、従来の成長戦略をより「増強」する経営計画です。
具体的には核となる研磨材・化学工業品・化成品の各事業における有望市場向けの更なる高付加価値化を目指しています。
事業成長とサステナビリティを同時に実現
さらに、本中計では、事業の成長だけではなく、「持続可能な社会」実現のために、フジボウグループとしてサステナビリティ経営を推進いたします。
環境に優しく寄り添うために、事業の環境負荷をできるだけ低減すること、そして、地域社会とのコミュケーションを行い、地域に貢献する存在になることを目指しています。
事業成長を共に実現する人財戦略
「個を尊ぶ、和を育む」人財育成方針
事業の発展にはヒトの成長が欠かせません。本中計では、社員の一人ひとりが活躍できる環境づくりも重要視しています。「個を尊ぶ、和を育む」という企業ビジョンがあらわすように従業員を人財と定義し、新入社員研修・階層別研修・管理職研修・自己啓発通信教育講座・語学研修・その他社外研修など、社員一人ひとりの成長のために充実した制度をそろえ、それぞれの従業員の皆さんが切磋琢磨して共に向上し合える環境の創造を目指しています。
10年後の将来を見据える人財、来たれ！
フジボウは、長年の経験に基づく技術力を武器にしつつも、常に時代の求め続けるものを提供するということを理念としています。
そのために、今までの構造改革によって整備されたビジネスモデルを伸張させつつも、未来を見据えて新たなビジネスチャンスに挑戦でき、自分たちの変化する先、10年後の将来を見据える思考力を備えた人財を求めています。